選ばれた希少性

1978年、米国人は一人あたりで、それ以後のどの年よりも多くのエネルギーを使った。国はその後も紙の上では豊かになり続けながら、一人あたりのエネルギーは2割近く減った。成長の物語としては奇妙な形であり、これが、あらゆる先進国のこの半世紀の形である。

上り坂の途中で止まってしまう国には、中所得国の罠という名前がある。豊かな世界が陥ったのはそれとは別の、自分で作った罠である。方程式の三つの項のうち壊れたのはエネルギーで、人々がエネルギーの拡大を止めることを選び、もう増えないという前提で他のすべてを建て直したからだ。

三つの証拠。

Figure 3-1 The climb that stopped at the end of the 1970s

US primary energy consumption per capita, GJ per year

Year	GJ per person
1950	232.1
1951	244.8
1952	238.4
1953	240.6
1954	231.1
1955	249.0
1956	254.3
1957	250.0
1958	244.8
1959	251.1
1960	256.4
1961	256.4
1962	263.8
1963	270.1
1964	277.5
1965	285.9
1966	298.6
1967	303.9
1968	319.7
1969	332.3
1970	339.7
1971	341.8
1972	355.6
1973	367.2
1974	354.5
1975	340.8
1976	357.7
1977	366.1
1978	369.3
1979	369.3
1980	353.4
1981	340.8
1982	322.8
1983	318.6
1984	332.3
1985	329.2
1986	327.1
1987	335.5
1988	349.2
1989	353.4
1990	348.2
1991	342.9
1992	345.0
1993	346.1
1994	349.2
1995	351.3
1996	357.7
1997	355.6
1998	354.5
1999	356.6
2000	361.9
2001	349.2
2002	350.3
2003	348.2
2004	353.4
2005	350.3
2006	343.9
2007	347.1
2008	335.5
2009	315.5
2010	325.0
2011	318.6
2012	308.1
2013	314.4
2014	316.5
2015	311.2
2016	307.0
2017	304.9
2018	314.4
2019	310.2
2020	282.8
2021	296.5
2022	299.6
2023	293.3
2024	293.3

The annual series begins in 1949; the chart starts at 1950.

Source: U.S. EIA, Monthly Energy Review, Table 1.7 (Million Btu per capita, converted at 1.055056 GJ/MMBtu).

第一に、一人あたりのエネルギー使用が伸びを止めた。EIAの年次系列では、米国の一人あたり一次エネルギー消費は1949年の2億700万Btuから1978年と1979年の3億5000万Btuまで上り、その後2億8200万Btuまで下がった。一部は効率の改善によるものだが、効率の改善は歴史的に総消費を押し上げてきたのであって押し下げてはいないから、この低下は効率の成果ではなく、拡大の停止と読むほうが正しい。

第二に、同じ年に生産性の伸びが鈍った。生産性を広い意味で、同じ労働と資本からどれだけ産出が増えたか、と取ろう。ロバート・ゴードンの集計では、米国のそれは1920年から1970年まで年およそ1.9%で伸び、それ以降はその3分の1ほどの速さしかない。エネルギーのうち実際に仕事に変わった分で成長を説明するモデルは、米国の産出を1973年、74年まで再現し、そこから実際の産出に届かなくなる。

第三に、米国はエネルギー供給そのものを建てるのをやめた。1973年より後に発注された原子炉41基は一基残らず中止され、1970年1月以降に発注された原子炉全体でも、3分の2以上が最終的に中止された。

違いはどこから来たか。 米国の原子炉コストは1960年代後半にはすでに上がり始めており、スリーマイル島事故のときに建設中だった炉ではさらに大きく跳ね上がった。同じ年月に、フランスは上昇率を米国の数分の一に抑え、韓国はコストそのものを下げた。どちらも、標準化した同じ設計を繰り返し建てたからである。一つの技術が、ある国では高騰し、別の国では下がった。違いは規制と政治にあり、その下にあったのは、同じ発電所を二度建てたか、毎回新しいものを建てたかの違いである。

だから1970年代の転換を選んだのは、先進国の人々自身である。事故と環境への正当な反応もあった。OPECの値上げに合わせた面もあった。そして、これ以上成長してよいのかという西側自身の迷いもあった。理由が何であれ、間違いは、下りたことそのものより、代わりに何も置かなかったことにあった。それからの半世紀、豊かな国々はエネルギーはもう増えないという前提の上に、経済と制度と期待を建て直してきた。その前提が、私の言う希少性である。

選ばれた出口。 この半世紀に先進国が主に頼った新しい電源は、出力が需要に従わない電源だった。ライオン・ヒルトの風力研究によれば、風力の市場価値、つまり平均電力価格に対する比率は、ほとんど普及していない段階の約110%から、電力全体の30%を担う段階では50%から80%へ落ちる。風力が増えるほど、同じ時間帯に他の風車もすべて回っているので、風力は自分が作る電力の価値を自分で下げる。ドイツの卸電力価格は2025年に573時間マイナスをつけ、2年続けて記録を更新した。年に3週間以上、発電した側が金を払って引き取ってもらっている計算になる。

私は再生可能エネルギーに反対しているのではない。それは、必要なときにいつでも動く電源、原子力や天然ガスや水力の上に乗せるものであって、それだけで国の土台を担うことはできない、と言っている。

同じ選択は、誰も気づかないところまで届いていた。どんな発電所を建てるかが、その国の電力価格を決める。その価格は家賃と食料とサービスに流れ込み、それらを合わせたものが、家計が何人の子どもを持てるかを決める。有権者がその連なりを投票用紙で見たことはないが、価格体系はその請求書をすべての家計に届けた。

いま、制約はどこにあるか。 半世紀が過ぎ、議論の多くはいまも発電をめぐっているが、ボトルネックはすでに、つくった電気を発電所から使う人のもとへ届けるところへ移っている。

発電そのものは指数的に伸びた。太陽光の設備容量は1975年からおよそ100万倍になり、中国一国で、設備容量の半分近くがすでに風力と太陽光である。それでも届けられるエネルギーは指数的には伸びていない。発電所と、電気を使う側との間にあるものが、どれも別の速さで動くからだ。送電網につなぐ順番待ち、変圧器や開閉装置の工場、送電線を通す土地と許可、変電所。どれも年単位でしか動かない。

米国で2025年に運転を開始した案件は、申請から中央値で5年待っていた。2000年から2020年に申請された案件のうち、運転まで届いたのは、容量で数えて13%である。いま新しく接続を申請して手に入るのは、接続される日付ではなく、接続されるかもしれないという見込みである。大型変圧器の納期はいま2年から3年で、2010年の2倍から3倍になった。工場をいくら増やしても、これらのリードタイムはどれも年単位のまま残り、しかもそのすべてが、2020年代初頭から主要市場で同時に締まった。

ここから二つのことが出てくる。移行期の価格は下がる前に上がる。供給が抑えられたまま需要が爆発するからだ。そして希少な資産は、発電所そのものではなく、すでに送電網につながっている用地と、順番待ちの中の位置である。

電力は遠くへ運べず、土地はまったく動かない。三つの項のうち、制度と労働は海外のパートナーから借りられるが、エネルギーは設備のある場所になければならない。だから立地を選ぶことが、投資判断そのものになる。