Essay #01
建てる力
1847年、コンピュータもディーゼルも中央計画もない国が、たいていの国が一世代かけて建てるより多くの鉄道を、一年で敷いた。英国はその年のGDPの8%近くを鉄道に注ぎ込んだ。路線網は10年で4倍以上に延び、そのどれ一つとして政府が計画したものではなかった。民間の判断が、一本の路線、一つの会社ずつ積み上げて、国の姿を変えた。
同じ国がいま、17年と468億ポンドを高速鉄道に費やして、まだ1マイルも開通させていない。ヒンクリーポイントC原子力発電所の費用は当初見積もりの2倍を超え、完成は2030年にずれ込んだ。英国の産業用電力は、比較される28か国のなかで最も高い。
この二世紀で英国人が別の人間になったわけではない。変わったのは、建てようとする人が当てにできるものだ。どれだけのエネルギーと、どれだけの資本と、どれだけの許可か。
三つの項。 それを建てる力と呼ぼう。ここで競争力と呼ぶのは、文明が物理世界に新しくどれだけ建てられるか、である。それは三つのものの掛け算で決まる。制度、エネルギーの実効豊潤性、そして労働投入、つまり今日では自動化である。
文明の競争力 C ≒ 制度 I × エネルギーの実効豊潤性 E × 労働投入（自動化）L
掛け算だから、どれか一つがゼロに近ければ、残りがどれほど強くても全体はゼロに引きずられる。三つ目の労働投入は、実は二つの問いである。先端の半導体やそれを作る装置のように、握られれば他の全員が止まる技術を、その国は持っているか、あるいは手が届くか。そして、ソブリンファンドがそうするように、桁の違う資金を一つの決定で動かせる誰かがその国にいるか。実効豊潤性というのは、たまたま持っているエネルギーではなく、実際に使えるエネルギーのことだ。同じ資源が、ある国ではほとんど無料の電力になり、別の国では地中に残る。1キロワット時がいくらかより大事なのは、建てる人が何十年もギガワット単位で電力を引き出せて、誰もそれを数えなくてよいかどうかである。
この式は、国がすでに持っている富については何も言わない。言うのは、その国がこれからどれだけ建てられるかである。いま豊かな国の集合と、いま建てられる国の集合は別のものであり、前者は、三つの項が揃っていた時代に積んだ在庫の上で暮らしている。
見落とされやすいのは、制約が決定の手前で何をするかである。選択肢はそもそも提案されなくなるので、検討されて退けられるところまで進むことがない。前提が動かないと分かっている場所では、誰もその上に事業計画を書かず、投資委員会に上がるものもなく、そもそも何も構想されない。私たちがいま現実的だと感じる事業の幅も、投資の規模についての常識も、三つの項が今日の位置にあるという前提の上で形づくられた。
基盤とは何か。
Figure 1-1 Energy commanded per person, in human-body equivalents
one mark = 100 watts of continuous power, roughly one human body at rest; each row is 24 marks
| Period | Watts per person | Human-body equivalents (100 W each) |
|---|---|---|
| Hunter-gatherer | 300 | 3 |
| World, 1900 | 890 | 9 |
| World, 2024 | 2,430 | 24 |
| United States, 2024 | 8,450 | 84 |
Twelve thousand years separate the top row from the bottom, and almost all of the difference arrives after 1800. Values before that date are order-of-magnitude estimates.
Source: Smil, Energy and Civilization (2017), and Smil's world series for 1900; Our World in Data (CC BY 4.0) for 2024. The 300 watts is the author's estimate.
旧石器時代の狩猟採集民が動かしていたのは、火を含めておよそ300ワットである。世界平均の一人あたり一次エネルギーはいま約2430ワット、米国は約8450ワット。米国人一人で、100ワットの人体84人分になる。豊かな産業文明とは、全員が100人近い目に見えない従者を抱えている文明のことである。
1万2000年のあいだに人間が食べる量は増えず、増えたのは、人間の身体の外側でなされる仕事の量のほうだった。
二つの方向。 その基盤の上で、文明は二つの方向へ進み、それぞれに終点がある。方向1は、物質を狙った形に配置するコストをゼロへ向けて下げる。輸送も製造も建設も農業も宇宙の開拓も、その一種である。方向2は、行動できるだけの精度で予測するコストをゼロへ向けて下げる。通信も計算も科学も教育もAIも、その一種である。どちらも、一方は物理世界を動かして、他方は何をすべきかを知って、意図を結果に変えるコストを下げている。
二つは同じ問題を奪い合い、より安く収束できる側が勝つ。どちらが勝つかは、たいてい前から読める。問題を手順に分け、各手順で動かさなければならない質量を数えればよい。買い物なら、検索、比較、注文、支払いはどれも質量を動かさない。動かすのは倉庫から玄関までの最後の一区間だけである。だからAmazonは、かつて人々が思い描いた買い物ロボットに勝った。Amazonの解き方のほうが、動かす質量が少なかったからである。
なぜ均衡が崩れたか。 30年にわたり、資本と人材はほぼすべて方向2へ流れた。ソフトウェアは一つ増やす費用がほぼゼロで、摩擦が小さく、エネルギーをほとんど使わない。この三つの性質のうち時代で変わるのは最後のものだけで、制約された世界では、資本は制約の緩い側へ流れる。
そして2020年代、方向2はエネルギーの壁にぶつかった。効率の改善は壁を遠ざけなかった。収束のコストが下がると、それまで成り立たなかった用途が成り立つようになり、需要は節約された効率を上回って増える。世界のデータセンター電力需要は2025年に17%増え、IEAの推計では2030年までにおよそ2倍になる。AI専用の施設だけを見れば、1年で50%増えた。同じ期間に、AIのタスク1件あたりの消費電力は急速に下がっている。安くなった分はそのまま計算の量に化け、より広く、より頻繁に、より重い仕事に使われた。
資本はすでに、どんな予測よりもはっきりとそれを語っている。2025年8月、規制当局はミシガン州のパリセーズ発電所を廃止措置の過程から運転許可へ戻した。この種の再稼働としては初めてである。計算需要が、エネルギー供給への投資を政治的に避けられないものにしつつある。
だから私は、いまフィジカルAIとエネルギーに向かっている資金を、帰還として読んでいる。30年前に方向1を離れた資本が、そこへ戻ってきているのである。